デジタル印刷機、丁合機、紙折機などの機器販売|デュプロ株式会社

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メッセージ

プリントメディアの新たな価値創出に挑戦

デュプロは、印刷&情報機器の分野において独自の製品やサービスを提供する革新的な企業です。1950年(昭和25年)に液体式印刷機の開発・販売として創業し、その後、デジタル印刷機や新聞広告丁合機などビジネスのあらゆる分野において情報メディアの可能性を追求して参りました。

デュプロはこれからもデジタル・トランスフォーメションが加速する中でより進化を続ける情報メディア&コミュニケーションの新たな価値創出に挑戦し、お客様とのビジネス上の課題を共有し、解決策を提案し続けることで顧客ロイヤリティーを長期に発展させて企業価値向上に取り組んで参ります。

代表取締役社長辻本智則

代表取締役社長

企業概要

会社名 デュプロ株式会社
創立年月日 1950年(昭和25年)11月8日
資本金 9,600万円
本社所在地 〒530-8535 大阪府大阪市北区東天満1-11-19 デュプロビル Google Map
代表者氏名 代表取締役社長 辻本智則
役員
常務取締役 小川正人
取締役 篠原大介
取締役 栗田弘之
社員数 147名 ※役員除く、シニア社員含む
大株主 社員持株会
事業所 国内11事業所
グループ会社
国内販売会社7社
製造会社3社
海外5社
事業内容 事務機器・省力化機械の販売および保守。コンピュータシステムの開発・販売および保守。
上記に関連したサプライ品の販売。
主要取引銀行 みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行

沿革

1950 大阪・北浜に光洋物産株式会社を創立
1951 株式会社三桜社に改称
1954 国産第1号の液体式印刷機「296-H」を発売
1956 東京都に日新精工株式会社(現製造部門 株式会社デュプロ)を設立
1958 デュプロ株式会社に社名変更
1959 神戸支店、京都支店開設
1963 広島支店開設
1965 和歌山支店(現・阪和支店)開設
1966 本社を現住所(大阪市北区東天満1-11-19)に移転
1967 岡山支店開設
1979 滋賀営業所、姫路営業所開設
1980 山口営業所開設
1989 本社社屋(現在の社屋)完成
2000 創立50周年
2002 ISO14001の認証取得
2005 プライバシーマーク(Pマーク)の認証取得
2015 阪和支店新事務所に移転
2016 デュプロ奈良販売株式会社設立
2020 創立70周年

保守拠点・事業所一覧

本社

〒530-8535 大阪府大阪市北区東天満1-11-19
TEL:06-6352-0551
FAX:06-6352-1213

大阪支店

〒530-8535 大阪府大阪市北区東天満1-11-19
TEL:06-6352-7101
FAX:06-6352-1213

滋賀営業所

〒520-3037 滋賀県栗東市北中小路421-1
TEL:077-554-8201
FAX:077-554-8200

京都支店

〒601-8108 京都府京都市南区十条通り旧千本角
TEL:075-662-3141
FAX:075-662-3140

阪和支店

〒641-0052 和歌山県和歌山市東高松3-9-4
TEL:073-446-8131
FAX:073-446-8132

神戸支店

〒652-0804 兵庫県神戸市兵庫区塚本通4-3-14
TEL:078-579-3800
FAX:078-579-3801

姫路営業所

〒670-0947 兵庫県姫路市北条1丁目283
TEL:079-282-8311
FAX:079-282-8313

岡山支店

〒700-0972 岡山県岡山市北区上中野1-19-39
TEL:086-243-2151
FAX:086-243-4361

広島支店

〒733-0035 広島県広島市西区南観音5-14-6
TEL:082-295-0022
FAX:082-295-0247

山口営業所

〒754-0014 山口県山口市小郡高砂町5-6
TEL:083-973-1561
FAX:083-973-1563

デュプロ奈良販売株式会社

〒630-8452 奈良県奈良市北之庄西町1丁目2番1
TEL:0742-50-3300
FAX:0742-50-3303

一般事業主行動計画

目的 当社は、社員が仕事と子育ての両立を図るために必要な雇用環境の整備等を勧めるために、以下の行動計画を策定します。
計画期間 令和2年4月1日~令和7年3月31日
計画内容・対策

1. 子供の出生時に父親が取得できる休暇制度の利用の促進を行い、利用状況を次の水準以上にします。計画期間中に3人の利用

令和2年7月~ 当社社内規程『出産休暇』を社内メールにて周知し、男性社員への情報提供と制度利用を促す。

2. 男性労働者の育児休業の取得を推進する為、相談窓口を設けます。

令和2年7月~ 男性社員の育児休業制度を利用しやすい環境作りの為、相談窓口を設けます。

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