日本は有数の地震国！ 貴社の中核をなす情報システムを止めない対策はできていますか？
阪神・淡路大震災以来、十勝沖地震、中越地震など大規模な地震が全国で相次ぎ、さらに
今後３０年以内に、近畿・中国・中部地方では、南海地震・東南海地震・東海地震と震度６以上が予測
される大型地震の発生が懸念されています。
災害などの緊急時にこそ情報システムのデータベースやネットワークが必要となります。
「地震発生確率 × 被害額 ＝ 地震対策に費やしてもよい経費」 ではないでしょうか。
サーバの耐震固定設置方式と比較しても費用対効果で優れた免震プラットフォーム ISO-Base！
経済産業省の情報システム安全対策基準やＩＳＭＳ（情報セキュリティマネジメントシステム）においても
求められているサーバやホストの地震対策。
今ならリーズナブルな費用で効果の高いリスク管理が実現します！
